大学進学率が増加している現代では学資保険も有効
大学進学率と卒業までの費用を調査しました！
大学進学率と卒業までの費用を調査しました！
教育費は幼稚園から大学まで、安く見積もっても一人あたり１０００万円前後もかかると言われています。簡単に内訳をみていくと、子供の学習費は、幼稚園から高校まで１５年間、国公立で通った場合、総額で約５００万円（平成２４年度、文部科学省調べ）。この後、国公立大学へ進学した場合、入学金が約３０万円、授業料が約５５万円、他に教科書代や専門によっては実験実習費などがかかることになります。大学にかかる費用だけで、３００万円～５００万円必要になってくるのです。これらの費用をすべて合計すると、安く見積もっても１０００万円前後もかかることになります。
奨学金を受給している人は全大学生の５０％以上となり、これは２人に１人が奨学金を受給しながら、大学に通っているということです。奨学金には、返済が必要な「貸与型」と、返済しなくても良い「給付型」があります。返済義務のない「給付型」は条件が厳しく、「貸与型」には返済義務がありますが、無利息または低金利となります。教育ローンは、一般的に通常のローンより低金利で、国と民間の２種類があります。貸付条件としては、国の教育ローンの方が緩和傾向にあります。これら、「奨学金」も「教育ローン」も、結局は借金です。返済ができなくなると、自動車や住宅などのローンが組めなくなることもありますので、借り過ぎには注意しましょう。
学資保険に加入しておくと、学校などの入学時に合わせてお金が受け取れたり、特約を付けた場合、子供が病気やケガなどで入院すると保険金が給付されます。また、親にもしものことがあった場合、その後の保険料払込が免除されるため、子どもが生まれたらすぐに加入を検討する人も少なくありません。ただし、現在では以前のような高利回りの商品はあまりなく、実際に払った保険料よりも受け取れる金額が少なくなってしまう商品もありますので、加入前にしっかり確認しましょう。
この保険は、大学入学時に合わせて、解約返戻金を受け取るよう設定した低解約返戻金タイプの終身保険で、親が死亡したときに受け取れる死亡保障が高く設定できます。この死亡保険金は学費に充てることができ、払込満了後、学費に充てる必要がない場合には、解約しなければ返戻金が増えていきます。ただし、払込途中に解約すると受け取れる金額が少なくなり元本割れすることが多いので注意が必要です。また、保険料率の改定により、大半の商品が以前より利回りが下がっていますので、学資保険同様、しっかりと比較検討する必要があります。
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日本では、大卒の男性の９２％が就業していますが、同等の教育を修了した女性の就業は６９％と低く、ＯＥＣＤ平均の８０％を大きく下回っています。その理由はいろいろ考えられますが、日本の社会が男性中心社会から抜け出せていないことや、女性の大学進学の目的が将来の就職よりも、大学生活を楽しんで、将来の伴侶を見つけるという姿勢にもありそうです。続きはこちら
大学に進学するにはそれなりの費用がかかります。それを教育ローンや奨学金で補填していく人も非常に多いのですが、返済義務のない種類の奨学金以外はすべて将来返済していかなければいけません。特に奨学金は学生本人の将来の債務になりますので、よく考えてから利用するようにしましょう。続きはこちら
